結局どこに貯金したらいいの？

まずは、何のために使うのか(目的)、それに対していつまでにいくら準備するのかを整理してみましょう。
それによってお金の預け先は変わってきます。例えば、3～5年後の車の購入や旅行費用などは、すぐに使うので安全性の高い銀行。
20～30年後の老後の準備などは、しっかりと資産運用が出来るところをお勧めしています。ただ貯金をするだけでなく、ゴールを明確にすることで、日々の貯金も少し頑張れそうですよね！

日々の節約でおすすめの方法は？

まずは、お給料を貰ったら、用途毎にお金を分けること。これを実践することで、自然とやりくり意識が働きます。
最近、利用者も多いｐaypay等の電子マネーは、すぐにチャージが出来るので、つい使いすぎてしまいますが、事前にお金を分けておくだけで、その差は一目瞭然です。次に、公共料金のクレジットカード払い。
貯まったポイントで家電製品等が購入出来れば、結果的に大きな節約になりますよね。
節約と聞くと、我慢のイメージが強いですが、それだけではなかなか続きません。大切なことは、無理のない程度で、出来ることから少しずつ始めることです。

がん保険って必要なの？

『ガン』は私たちにとって身近な病気の１つです。
男性も女性も、２人に１人は何らかのがんにかかる可能性があります。
そして高齢になるほど罹患する可能性は高くなります。
男性の１位は前立腺がん・女性の１位は乳がんですがどちらも５年生存率は９割以上と高いことがお分かり頂けますね。
※引用元：国立がん研究センター

もしがんになった場合
高額療養費制度や傷病手当金(※自営業の方は受け取れません)などの公的制度はありますが、治療が長期間になるほど経済的負担も大きくなります。

もしも、あなたが『ガン』に罹患された場合、あなたご自身やご家族の方は今まで通りの勤務時間でお仕事を継続する事は可能でしょうか？
それぞれの家庭環境は違いますが、ご家族の治療を支えながら、仕事・家事・子育て・親の介護・・・となると、外食する機会や交通費が増えたり、お子様が大きくなるにつれ教育費は増すなど、支出が増えるのではないでしょうか？
つまり収入が減り、支出が増える可能性が高くなります。
治療費や収入の補てんを保険で補うことができれば、ご本人も、サポートするご家族も経済的な心配をすることなく治療に専念出来ますよね。
これらを預貯金でカバーできるご家庭であれば、保険に加入しなくて良いかもしれませんね。

ガン保険も『掛け捨て』『貯蓄型』
診断給付金を『１回だけ』もらえるタイプ・『何度でも』受け取るタイプなど種類がたくさんあります。
ぜひFPに相談し、ご自身に合った保険を見つけてくださいね。

iDeCoやつみたてNISAの違いが分からない

どちらも、将来に向けた資産形成に有利な制度ですが、それぞれに特徴があります。

iDeCoは、国が準備した個人型年金制度です。
節税しながら、老後に向けた資産形成が出来ます。
しかし、60歳までお金を引き出す事が出来ない為、途中でまとまった資金が必要になったとしても使うことが出来ません。
また１度始めると辞める事が出来ません。

続いて、つみたてNISAは最長20年コツコツ積立し、投資信託で増えた資金(売却益)が非課税となる制度です。
こちらは、必要な時に現金化出来ます。

このように特徴が全く違います。
・iDeCo → 60歳以降に使う老後資金
・つみたてNISA→ 中長期で資産形成したい方
に合った制度と言えるでしょう。

まずは、金融商品の特徴を理解し『資産をつくる目的・理由・ご自身の状況（収入・年齢・既婚未婚）など』を明確にすることが大事です。
そうすることで、ご自分に合った金融商品を選択出来ますね。
ラディカルコンシャスではご自身に合った金融商品を見つけるためのお手伝いもいたします。お気軽にお問い合わせください。

ふるさと納税とは？

ふるさと納税とは、生まれた故郷や応援したい自治体に寄付ができる制度です。

控除の上限額内で寄付を行うと、合計寄付額から2,000円を引いた額は、所得税の還付、住民税の控除を受けることができます。
寄附をした自治体からお礼としてもらう返礼品には、全国各地の特産物からお米やお肉、お魚などがあるので、家計の手助けにもなりますよ！

控除上限額は収入や家族構成によって異なります。
『さとふる』や『ふるさとチョイス』等、専用のサイトでご自身の控除上限額の目安がシミュレーション出来ますので、是非ご活用下さい。

先進医療とは

厚生労働大臣が承認した先進性の高い医療技術。
先進医療を実施している医療機関は限定され、一般的な保険診療を受けるなかで、患者が希望し、医師がその必要性と合理性を認めた場合に行われることになります。

先進医療は、高度な医療技術を用いた治療法や技術、その他療養のうち、公的医療保険の対象になっていないので、先進医療に係る費用は、患者が全額自己負担することになり、医療の種類や病院によって金額が異なります。

先進医療に係る費用以外の通常の治療と共通する部分（診察・検査・投薬・入院料等）の費用は、一般の保険診療と同様に扱われます。